結納・婚約
婚約を解消するとき

■婚約解消という事態になったら?

やむを得ず婚約解消という事態になったら・・・・・。あとあとのトラブルを避けるためにも、マナーはきちんと守りたいものです。

■まずはよく話し合う

婚約したものの、それまで気づかなかった相手の一面を発見したり、どうしても意見が合わないなど、パートナーとなる自信を失うことがあるかもしれません。婚約中に問題を抱えたままでは、結婚してもうまくいかないもの。まずは冷静になって二人で話し合い、直せるところは直す努力を。親や仲人など、第三者に相談する方法もあります。それでも解決しなければ、婚約解消も考えざるをえません。
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■早めに精算する

婚約解消を決めたら、結納品や結納金、婚約記念品など贈り合ったものはすべて相手に返却して、早急に婚約前の状態に戻します。このとき、名前入りの指輪やスーツなど、返却されても相手が困るものは、同額程度の現金で返すこともあります。 また、結納時に交換した家族書や親族書、健康診断書も忘れずに返却します。交際期間中の手紙や写真もすべて処分しましょう。

■婚約解消通知状

通知状の差出人は二人の連名か、個人名にします。解消の理由は書かず、「やむをえず」「よんどころない事情で」など、抽象的な表現にとどめます。
婚約解消通知状

■婚約を解消したら

仲人に連絡
双方がそろって出向くのが基本。婚約解消した場合も、お礼はきちんと渡します。表書きは「薄謝」とします。

結婚式場、旅行会社などに連絡
できるだけ早くキャンセルします。キャンセル料が発生したら、双方で折半するか、解消の原因を作った側が負担します。

婚約を知らせた人、婚約パーティー列席者に連絡
「婚約解消通知状」を作って郵送しましょう。このとき、解消の理由には触れなくてかまいません。

お祝いをいただいた人に
同額程度の現金か商品券を渡します。このとき、「お納めください」とひと言添えます。

■こんなとき、どうする?

かかった費用は?
費用は双方で折半するのが基本ですが、どちらかが一方的に婚約解消を希望したり、どちらかに明らかな非がある場合は、全額を負担することもあります。

買ったものは?
新生活のために買いそろえた家具や電化製品は、買ったほうが引きとるなどして処分します。

納得できないときは?
相手の一方的な理由で婚約を解消され、損失を受けた場合は、損害賠償を家庭裁判所に申し出ることが可能。ただし、そのときは婚約していたという証拠が必要で、結納品や婚約指輪、婚約通知状、第三者の証言がそれにあたります。実際にかかった費用のほか、精神的な苦痛に対する慰謝料も請求できます。